top of page

航空自衛隊の核心的事項―『航空自衛隊コアドクトリン』より

  • 軍事問題研究会編集
  • 2 日前
  • 読了時間: 2分

更新日:9 時間前

『軍事民論』第771号(2026年1月5日発行)・・・10頁 航空自衛隊の核心的事項―『航空自衛隊コアドクトリン』より

 あまり知られていないが、航空自衛隊には「教範」とは別に「ドクトリン」が存在する。

 教範は、部隊の指揮運用及び隊員の動作等に関する教育訓練の準拠を示したもので、全隊員が最低限共有すべき基本的事項や原則的事項が記述の中心となっている。これに対してドクトリンは、行動の準拠として、基本的事項及び原則事項に加えて、それらの背景及び理由並びに将来の方向性を論理的に説明しており、基本的事項等の適用を判断する際の資として理解し、活用されるものである(注)

ree

 本号では、「航空自衛隊の隊務を適切かつ有効に遂行するための基盤となる知識及び考え方のうち、全航空自衛隊員が特に理解すべき核心的な事項の共有を図るために編さん」(「序」)された『航空自衛隊コアドクトリン』から、その「核心的な事項」に関わる記述を抜粋・紹介する。

 なお原文にあった脚注は全て省略した。

(注)(資料番号:14.3.12-1)「航空自衛隊ドクトリンの考え方」(2011年3月31日 航空幕僚監部防衛部)5頁。

ree







【左図出典】(資料番号:14.3.12-1)11頁。




【関連バックナンバー】

『軍事民論』第769号ここをクリック

2027年までの陸海空自衛隊の方向性


『軍事民論』第763号ここをクリック

陸上自衛隊2040年頃の戦い方―「令和6年度陸上自衛隊フォーラム」プレゼン資料より


『軍事民論』第761号ここをクリック

データで見る自衛隊2025-26年―予算委員会要求資料から


□ 頒価 ¥300円(前金制)

 下記本会口座にご入金戴くと共に、本会アドレス(ttn5rhg28d@mx2.ttcn.ne.jp)まで「『軍事民論』第771号注文」とお申し付け下さい。

 お振込み確認後、PDFファイルをメールにて送付致します。


□ 領収証

 発行しませんのでご注意下さい。

 ただし本誌又は本会ニュースのバックナンバーを合わせて¥500円以上をご購入の場合は、お申し付け戴ければ発行致します。


(振込先:郵便振替)

【郵便局でのお振込みの場合】

口座番号:00110-1-44399

加入者名:軍事問題研究会


【銀行またはインターネット・バンキングでのお振込みの場合】

銀行名:ゆうちょ銀行

金融機関コード:9900

 店番:019

 預金種目:当座

 店名:〇一九店(ゼロイチキユウ店)

 口座番号:0044399

 加入者名:軍事問題研究会

最新記事

すべて表示
2027年までの陸海空自衛隊の方向性

『軍事民論』第769号 (2025年12月1日発行) ・・・11頁 ① 2027年までの陸海空自衛隊の方向性 ② 防衛省部内資料から見た米軍の現況 ①について  偶然だったが、本会の情報公開請求により陸海空各幕僚監部が自由民主党政務調査会向けの説明のために2027年までの各自衛隊の方向性について説明した資料が開示された。  本号ではその中から特に有意な箇所を抜粋・紹介する。 (小見出し) 目標と取

 
 
 
防衛省部内資料から見た「情報作戦集団(仮称)」の全貌

『軍事民論』第768号 (2025年10月31日発行) ・・・8頁 防衛省部内資料から見た 「情報作戦集団(仮称)」の全貌  認知領域を含む情報戦への対応能力を強化し、迅速な意思決定が可能な態勢を構築するため、情報に関する諸機能・能力を有する海上自衛隊の部隊を整理・集約するという名目で、「情報作戦集団(仮称)」が2025年度末までに新編される。  同集団は、艦隊情報群、海洋業務・対潜支援群、通信隊

 
 
 

コメント


  • Facebook
  • Twitter
  • LinkedIn

©2022 by 軍事問題研究会。Wix.com で作成されました。

bottom of page